ANAホールディングス9202有報もと概算
東証プライム・交通・インフラ｜2025年3月期 通期
¥3,010 ▲22（+0.74%）
時価総額 1.4兆円｜2026年6月26日時点
概要詳細
ANAホールディングスは、フルサービスキャリアの全日本空輸（ANA）を中核に、LCCのPeach Aviation、航空関連・商社・旅行事業を展開する国内最大の航空会社。国際線・国内線の旅客輸送と航空貨物を収益の柱とする。
稼ぐ力｜営業利益率
B（標準）8.7%
業種平均 15.8%
成長｜売上成長率
A（高い）+10.0%
業種平均 7.2%
効率｜ROE
A（高い）9.4%
業種平均 9.8%
体力｜自己資本比率
B（標準）31.2%
安定の目安 40.0%
割安さ｜PER
S（際立つ）9.3倍
業種平均 11.0倍
還元｜配当利回り
B（標準）2.0%
一般的な目安 2.0%
要旨交通・インフラの平均を下回る収益力。売上は堅調に増加、財務は標準的。
評価は S（際立つ）／ A（高い）／ B（標準）／ C（低め）／ D（弱い）の5段階。業種平均と一般的な目安による機械的な判定で、売買の推奨ではありません。
01何で儲けているのか
売上の約87%は「航空事業」が占め、この事業の利益率は9.2%。全社の営業利益率は8.7%です。
売上はどこから2.31兆円
航空事業1.96兆円・87%
細い帯＝航空関連 1,800億円、商社・旅行・その他 1,200億円。内訳は裏の表にも
↓ この売上から
何にいくら使い、いくら残ったか残り＝営業利益 2,000億円（8.7%）
費用2.11兆円・91%利益2,000億円
↓ 残った2,000億円は、どの事業が稼いだか
利益の内訳セグメント計 2,000億円
航空事業1,800億円・90%
航空事業は売上の87%で、利益の90%を稼ぐ。細い帯＝航空関連、商社・旅行・その他。
提供価値
国内最大の航空グループ。フルサービス（ANA）・LCC（Peach）・国際貨物を多層展開し、ANAマイレージクラブ会員約4,000万人を核としたANA経済圏で航空外収益も取り込む。羽田の発着枠優位と日本発着の国際路線網が参入障壁。
仕入れ先・パートナー
機材
Boeing / Airbus
B787・A320neo等の旅客機・貨物機
設備投資の中核
エンジン
GE Aerospace / Rolls-Royce
ジェットエンジン・整備サポート（MRO）
燃料
ENEOS / 出光興産 / コスモ石油
ジェット燃料（ケロシン）
燃油費 約4,000億円規模
空港インフラ
成田空港会社 / 関西エアポート
発着枠・着陸料・施設利用
予約システム
Amadeus / 各GDS
予約・発券・流通プラットフォーム
ANAホールディングス（コア活動）
国際線旅客（フルサービス）
航空事業売上 約1.8兆円羽田・成田を拠点に北米・アジア・欧州を結ぶANAブランドの長距離路線網を運航
羽田発着枠スターアライアンスビジネスクラスコードシェア
↓
国内線・LCC
ANAの国内幹線とPeach・AirJapanで価格帯を分け需要を取り込む
国内幹線Peach（LCC）AirJapan地方路線
↓
貨物・物流
沖縄ハブと専用フレイターで国際航空貨物・eコマース物流を展開
国際貨物フレイタークール輸送eコマース
↓
マイル・非航空（ANA経済圏）
会員 約4,000万人ANAマイレージクラブとANA Payでカード提携・EC・旅行を収益化
ANAマイレージクラブ提携カードANA MallANA Pay
顧客セグメント
国際線旅客
ビジネス・訪日インバウンド客
日本発着の長距離国際路線・乗継需要
高単価・回復基調
国内線旅客
出張・帰省・観光客
羽田中心の国内幹線・地方路線
旅客数の最大ボリューム
LCC利用者
Peach・AirJapan顧客
価格重視のレジャー・近距離国際需要
貨物・荷主
商社・フォワーダー・EC事業者
半導体・精密機器・越境ECの航空輸送
マイル会員
ANAマイレージクラブ会員
提携カード・ANA Mall・旅行サービス
約4,000万人
コストフロー（仕入れ先へ）
燃油費・人件費・空港使用料など 約1.9兆円
売上フロー（顧客から）
売上収益 約2.18兆円
営業利益
営業利益 約1,800億円（約8%）
02強みと、見ておくべきリスク
競争優位性
国内最大の路線網とブランド力、ANAマイレージクラブを軸とした顧客基盤、フルサービスとLCC（Peach）の二枚看板による需要層の幅広いカバー、コロナ後の国際線需要回復の追い風。
主なリスク
ジェット燃料価格と為替（円安）による費用変動の大きさ、装置産業ゆえの高い固定費と機材投資負担、景気・地政学・感染症による旅客需要の急変リスク、約1.0兆円規模の有利子負債。当期は増収ながら燃油・整備費増で営業減益。