東海旅客鉄道9022有報もと概算
東証プライム・交通・インフラ｜2025年3月期 通期
¥3,200 ▲18（+0.57%）
時価総額 3.15兆円｜2026年6月26日時点
概要詳細
東海旅客鉄道（JR東海）は、東京〜新大阪を結ぶ東海道新幹線を中核とする旅客鉄道会社。グループ売上の約8割を運輸業が占め、その大半が日本の大動脈である東海道新幹線による。在来線（名古屋圏の通勤・近郊輸送等）、駅ビル・百貨店（ジェイアール名古屋タカシマヤ等）の流通業、不動産賃貸、ホテル・旅行業も展開。現在は品川〜名古屋〜大阪を結ぶリニア中央新幹線（超電導リニア）を建設中で、超高速の第二大動脈の整備を進めている。
稼ぐ力｜営業利益率
S（際立つ）38.4%
業種平均 15.8%
成長｜売上成長率
A（高い）+7.1%
業種平均 7.2%
効率｜ROE
A（高い）10.5%
業種平均 9.8%
体力｜自己資本比率
A（高い）44.6%
安定の目安 40.0%
割安さ｜PER
S（際立つ）6.9倍
業種平均 11.0倍
還元｜配当利回り
C（低め）1.0%
一般的な目安 2.0%
要旨交通・インフラの平均を上回る収益力。売上は堅調に増加、財務は厚め。
評価は S（際立つ）／ A（高い）／ B（標準）／ C（低め）／ D（弱い）の5段階。業種平均と一般的な目安による機械的な判定で、売買の推奨ではありません。
01何で儲けているのか
売上の約79%は「運輸業」が占め、この事業の利益率は46.2%。全社の営業利益率は38.4%です。
売上はどこから1.83兆円
運輸業1.44兆円・79%流通業2,050億円
細い帯＝不動産業 1,050億円、その他 820億円。内訳は裏の表にも
↓ この売上から
何にいくら使い、いくら残ったか残り＝営業利益 7,030億円（38.4%）
費用1.13兆円・62%利益7,030億円・38%
↓ 残った7,030億円は、どの事業が稼いだか
利益の内訳セグメント計 7,100億円
運輸業6,650億円・94%
運輸業は売上の79%で、利益の94%を稼ぐ。細い帯＝流通業、不動産業、その他。
提供価値
東京・名古屋・大阪を結ぶ東海道新幹線が収益の柱。日本の大動脈を独占的に握り営業利益率38%前後の高収益。総工費約11兆円のリニア中央新幹線へ累計数兆円規模を投じ次の50年に備える。
仕入れ先・パートナー
車両
日本車輌製造（連結子会社）
N700S新幹線・在来線車両の製造
車両投資の中核
車両（共同）
日立製作所
N700S東海道車を日本車輌製造とともに中核製造
リニア技術
三菱重工 / 東芝 / 鉄道総研
超電導磁石・推進コイル・車両技術
累計投資 数兆円規模
土木・トンネル
大成建設 / 鹿島 / 清水建設
南アルプストンネル等の建設工事
リニア工事費
電力
中部電力 / 関西電力
新幹線・在来線の運行用電力
東海旅客鉄道（コア活動）
東海道新幹線 運行
運輸収入 約1.4兆円1日約370本・年約1.6億人を運ぶ世界最高密度の高速鉄道を高精度運行
N700Sのぞみ12本ダイヤ定時運行高頻度輸送
↓
リニア中央新幹線 建設
総工費 約11兆円（2025年見直し）品川〜名古屋を超電導リニアで結ぶ国家的プロジェクトを自己資金中心で推進
超電導リニア南アルプストンネル2027年以降開業長期投資
↓
在来線・安全保守
東海道線・中央線等の在来線運行と全線の保線・電気設備保守を徹底
在来線保線・軌道地震対策安全投資
↓
流通・不動産
JR名古屋タカシマヤ・ジェイアール東海エリア駅ビルや駅ナカ商業で沿線価値を収益化
JRゲートタワー駅ナカホテルアソシア不動産賃貸
顧客セグメント
ビジネス出張
首都圏〜中京・関西の法人需要
のぞみで東京〜新大阪を結ぶ出張・商用利用
新幹線収益の中核
新幹線利用者
個人・帰省・観光客
東海道新幹線でのレジャー・帰省移動
年約1.6億人輸送
訪日インバウンド
海外からの観光客
ジャパンレールパス等での富士・京都観光
在来線通勤客
中京圏の通勤・通学者
東海道線・中央線・関西線の日常利用
駅ビル来街者
JR名古屋タカシマヤ等の買物客
駅ビル・駅ナカ・ホテルの利用
流通・不動産収入
コストフロー（仕入れ先へ）
運輸業等営業費・人件費・減価償却 約1.13兆円
売上フロー（顧客から）
営業収益 約1兆8,318億円
営業利益
営業利益 約7,028億円（約38%）
02強みと、見ておくべきリスク
競争優位性
東海道新幹線という他に代替の効かない高収益インフラを独占的に運営し、年間1.8兆円超の安定運輸収入と約38%の営業利益率を生む。圧倒的なドル箱路線がグループ全体のキャッシュフローを支え、リニア建設という巨額投資を自己資金と借入で賄える財務体力の源泉となっている。インバウンド回復と国内ビジネス・観光需要の戻りで輸送量はコロナ前を上回る水準まで回復し、FY2025は増収増益（売上+7.1%・純利益+19.3%）・自己資本比率44.6%と財務も改善した。
主なリスク
リニア中央新幹線は総工事費が約7兆円規模に膨張し、静岡工区の環境影響を巡る難航で開業時期が当初2027年から大幅に後ろ倒し、投資回収が長期化している。建設原資の多くを有利子負債（約5.45兆円、DEレシオ約1.17倍）で賄うため、金利上昇は利払い負担を直撃する。収益が東海道新幹線一本に偏重しており、大規模地震（南海トラフ等）・自然災害による運休、感染症再流行や景気後退に伴う出張・観光需要の減退に対する感応度が極めて高い。FY2026会社予想は特需剥落等で営業利益△5.1%・純利益△7.7%の減益を見込む。
03同じ業界のほかの会社
交通・インフラで営業利益率が高い3社
- 東日本旅客鉄道営業利益率 13.0%
- 西日本旅客鉄道営業利益率 10.5%
- ANAホールディングス営業利益率 8.7%