三菱重工業7011有報もと概算
01事業の内容 — 有報から
当社グループは、火力・原子力・ガスタービン複合発電や脱炭素技術を担うエナジー、プラント・インフラ、物流機器・冷熱・ドライブシステム、そして航空・防衛・宇宙という事業セグメントを中核とする総合重機械メーカーである。発電システムや防衛装備品、航空機エンジン部品、ターボチャージャー、フォークリフトなど広範な製品を手がけている。政府の防衛費増額を背景に防衛関連の受注が拡大し、データセンター向け電力需要を捉えたガスタービン受注も伸長している。ガスタービン複合発電では世界トップクラスの市場地位を持つ。
02業績の推移
直近4四半期の売上は5.03兆円で、前年の同じ4四半期から+7.9%。営業利益率は7.6%、ROEは9.6%です。
| 期 | 売上 | 営業利益 | 利益率 | 純利益 | 株価 |
|---|---|---|---|---|---|
| 24Q1 | 1.08兆円 | 550億円 | 5.1% | 360億円 | ¥1,180 |
| 24Q2 | 1.16兆円 | 720億円 | 6.2% | 460億円 | ¥1,450 |
| 24Q3 | 1.13兆円 | 700億円 | 6.2% | 450億円 | ¥1,980 |
| 24Q4 | 1.29兆円 | 1,180億円 | 9.1% | 950億円 | ¥2,100 |
| 25Q1 | 1.19兆円 | 720億円 | 6.1% | 450億円 | ¥2,400 |
| 25Q2 | 1.27兆円 | 900億円 | 7.1% | 560億円 | ¥2,750 |
| 25Q3 | 1.23兆円 | 880億円 | 7.2% | 550億円 | ¥3,050 |
| 25Q4 | 1.34兆円 | 1,340億円 | 10.0% | 890億円 | ¥3,400 |
| 通期 | 売上 | 営業利益 | 利益率 | 純利益 | 売上YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| FY24 | 4.66兆円 | 3,150億円 | 6.8% | 2,220億円 | — |
| FY25 | 5.03兆円 | 3,840億円 | 7.6% | 2,450億円 | +7.9% |
03会社計画 — 26/3期 会社予想
会社計画は未収録です。営業利益率7.6%は機械5社中3位で、業界平均10.9%との差は-3.3ポイントです。
会社の見立て：防衛・宇宙の需要拡大による受注増、GTF（航空エンジン）スペアパーツ需要、原子力・GTCC（ガスタービン複合発電）の伸長を織り込み増収増益を計画。防衛費増額を背景に受注残高は過去最高水準。2025年5月9日発表
04財務の骨格 — P/L・B/S・CF
売上5.03兆円のうち、費用と税金などを引いて最後に残る純利益は2,450億円。
05株主への還元と持ち主
| 外国人株主計 | 35.0% |
| 国内法人・金融機関 | 22.0% |
| 個人・その他 | 19.1% |
| 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 14.8% |
| 日本カストディ銀行（信託口） | 5.9% |
| 明治安田生命保険 | 3.2% |
06経営の体制
高度な技術を担う人材の確保・育成と技能伝承を重視し、脱炭素社会の実現に向けた技術開発を通じて社会課題の解決に貢献することをサステナビリティの柱としている。
07経営方針と課題 — 有報から
エナジートランジション（脱炭素）と防衛・航空を成長領域と位置づけ、GTCC・原子力・水素/アンモニア・CCUSなどの技術を軸に事業ポートフォリオを強化する方針である。世界的な電力需要の拡大と安全保障環境の変化を捉え、受注残高を収益へ着実に転換していくことを重視している。
- 01大型プロジェクトの工程管理と採算確保を徹底し、収益性を安定させること。
- 02脱炭素技術（水素・アンモニア・CCUS等）の実装と収益化を加速すること。
- 03拡大する受注残高を確実に遂行するための生産体制と人材を確保すること。
火力・プラント等の大型案件は工程の遅延やコスト超過が生じやすく、採算悪化が業績に影響を及ぼす可能性がある。
防衛案件は政府予算や原価査定に依存し、単年度で受注・収益が変動する可能性がある。
脱炭素の進展に伴い、火力発電関連事業が長期的に縮小し、新技術への転換が想定通り進まないおそれがある。
鋼材等の原材料価格や為替の変動が製造コスト・海外収益に影響を及ぼす可能性がある。
08投資の中身
ガスタービンや原子力などの発電技術、水素・アンモニア・CO2回収利用（CCUS）などの脱炭素技術、航空機エンジン、防衛・宇宙分野を重点に研究開発を進めている。
09同業のなかでの位置
10株価との連動
業績と株価の連動（実データ）
収録している8四半期の「営業利益」と「期末株価」から算出した参考値です。
収録期間では、本業の利益と株価が同じ方向に動く傾向がうかがえます。