日東電工6988有報もと概算
01事業の内容 — 有報から
「Nitto」ブランドで知られる高機能材料メーカーで、スマートフォン・テレビ向け偏光板など光学フィルムで世界トップ級のシェアを持つオプトロニクス事業を中核とする。半導体・電子部品向けの工程材料や自動車・建材向け機能性テープを扱うインダストリアルテープ事業、経皮吸収型テープ製剤や核酸医薬などのヒューマンライフ事業を展開する。粘着・コーティング・ポリマーの基盤技術を多様な用途に応用する「三新活動（新用途・新製品・新需要創造）」を経営の軸に据える。ニッチトップ戦略により高い収益性と健全な財務基盤を実現している。
02業績の推移
直近4四半期の売上は1.01兆円で、前年の同じ4四半期から+10.8%。営業利益率は18.3%、ROEは13.1%です。
| 期 | 売上 | 営業利益 | 利益率 | 純利益 | 株価 |
|---|---|---|---|---|---|
| 24Q1 | 2,220億円 | 320億円 | 14.4% | 240億円 | ¥2,400 |
| 24Q2 | 2,290億円 | 350億円 | 15.3% | 260億円 | ¥2,500 |
| 24Q3 | 2,320億円 | 360億円 | 15.5% | 260億円 | ¥2,200 |
| 24Q4 | 2,320億円 | 362億円 | 15.6% | 266億円 | ¥2,400 |
| 25Q1 | 2,480億円 | 460億円 | 18.5% | 340億円 | ¥2,500 |
| 25Q2 | 2,550億円 | 470億円 | 18.4% | 350億円 | ¥2,700 |
| 25Q3 | 2,560億円 | 470億円 | 18.4% | 340億円 | ¥2,900 |
| 25Q4 | 2,550億円 | 457億円 | 17.9% | 342億円 | ¥3,147 |
| 通期 | 売上 | 営業利益 | 利益率 | 純利益 | 売上YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| FY24 | 9,150億円 | 1,392億円 | 15.2% | 1,026億円 | — |
| FY25 | 1.01兆円 | 1,857億円 | 18.3% | 1,372億円 | +10.8% |
03会社計画 — 26/3期 会社予想
会社計画は未収録です。営業利益率18.3%は素材・化学8社中2位で、業界平均10.9%との差は7.4ポイントです。
会社の見立て：2025年3月期に売上収益1兆円・営業利益1,857億円と過去最高を更新した反動と、円高想定・スマホ向けディスプレイ材料の調整を織り込んだ慎重計画。前提為替は1ドル145円。なお上期実績好調を受け、2026年3月期は期中に売上収益1兆270億円・営業利益1,860億円へ上方修正された。2025年5月発表（2025年3月期決算時点の会社業績予想）
04財務の骨格 — P/L・B/S・CF
売上1.01兆円のうち、費用と税金などを引いて最後に残る純利益は1,372億円。
05株主への還元と持ち主
| 外国人株主計 | 36.5% |
| 国内法人・金融機関 | 26.0% |
| 日本マスタートラスト信託銀行 | 17.5% |
| 個人・その他 | 13.2% |
| 日本カストディ銀行 | 6.8% |
06経営の体制
技術を担う人材の育成と多様性の尊重を重視し、安全・健康を基盤とした働きやすい環境づくりを通じて持続的な価値創造を目指す。
07経営方針と課題 — 有報から
粘着・高分子技術を核に、ニッチ市場でのトップシェアを狙う「三新活動」を継続し、光学・電子材料から核酸医薬まで高付加価値分野への展開を進める。市況変動の大きい光学フィルム事業の収益安定化を図りつつ、次世代の柱としてメディカル・核酸医薬分野への先行投資を続ける方針をとる。
- 01スマートフォン・テレビ市場の需要変動に左右される光学フィルム事業の収益安定化を図ること
- 02ヒューマンライフ（核酸医薬・メディカル）事業の先行投資を早期に収益化につなげること
- 03中国・韓国メーカーとの価格競争のなかで高付加価値領域での差別化を進めること
スマートフォンやテレビ市場の需要変動が、光学フィルム事業の収益を大きく左右する。
海外売上比率が高く、円高進行は海外収益の円換算額を目減りさせる。
中国・韓国メーカーとの価格競争や技術進展が、シェアと収益性に影響しうる。
核酸医薬・メディカル事業の先行投資が計画通り収益化しない可能性がある。
08投資の中身
粘着・コーティング・ポリマーの基盤技術を核に、光学フィルムの高機能化や核酸医薬など新規領域の研究開発を積極的に進めている。
09同業のなかでの位置
10株価との連動
業績と株価の連動（実データ）
収録している8四半期の「営業利益」と「期末株価」から算出した参考値です。
収録期間では、本業の利益と株価が同じ方向に動く傾向がうかがえます。