東京エレクトロン8035有報もと概算
01事業の内容 — 有報から
半導体製造装置（SPE）を主力とし、前工程で用いるコータ／デベロッパ（塗布・現像）、エッチング、成膜、洗浄、ウエハープローバなど幅広い装置を手掛ける。特にコータ／デベロッパでは世界的に高いシェアを持ち、売上の大半を半導体製造装置が占め、海外売上比率が非常に高い。装置販売に加え、納入後の保守・部材供給を担うフィールドソリューション事業が安定収益源となっている。AI向け先端半導体の需要拡大を追い風に、最先端プロセス向け装置群への投資を強めている。
02業績の推移
直近4四半期の売上は2.43兆円で、前年の同じ4四半期から+33.0%。営業利益率は28.6%、ROEは30.3%です。
| 期 | 売上 | 営業利益 | 利益率 | 純利益 | 株価 |
|---|---|---|---|---|---|
| 24Q1 | 3,950億円 | 920億円 | 23.3% | 730億円 | ¥17,800 |
| 24Q2 | 4,520億円 | 1,100億円 | 24.3% | 880億円 | ¥20,400 |
| 24Q3 | 4,770億円 | 1,210億円 | 25.4% | 960億円 | ¥23,600 |
| 24Q4 | 5,060億円 | 1,340億円 | 26.5% | 1,070億円 | ¥26,800 |
| 25Q1 | 5,470億円 | 1,520億円 | 27.8% | 1,200億円 | ¥28,200 |
| 25Q2 | 6,010億円 | 1,710億円 | 28.5% | 1,340億円 | ¥27,500 |
| 25Q3 | 6,420億円 | 1,860億円 | 29.0% | 1,460億円 | ¥29,400 |
| 25Q4 | 6,430億円 | 1,880億円 | 29.2% | 1,440億円 | ¥30,000 |
| 通期 | 売上 | 営業利益 | 利益率 | 純利益 | 売上YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| FY24 | 1.83兆円 | 4,570億円 | 25.0% | 3,640億円 | — |
| FY25 | 2.43兆円 | 6,970億円 | 28.6% | 5,440億円 | +33.0% |
03会社計画 — 26/3期 会社予想
会社計画は未収録です。営業利益率28.7%は電機・精密20社中5位で、業界平均17.4%との差は11.3ポイントです。
会社の見立て：2026年3月期の当初会社予想（2025年4月30日発表）。AI半導体・先端ロジック/メモリ向け装置需要の継続を前提とした増収増益計画。なお同予想はその後下方修正された点に留意。2025年3月期 決算短信（2025年4月30日発表）
04財務の骨格 — P/L・B/S・CF
売上2.43兆円のうち、費用と税金などを引いて最後に残る純利益は5,440億円。
05株主への還元と持ち主
| 外国人株主計 | 45.8% |
| 日本マスタートラスト信託銀行 | 18.6% |
| 国内法人・金融機関 | 17.0% |
| 個人・その他 | 12.4% |
| 日本カストディ銀行 | 6.2% |
06経営の体制
グローバルに事業を展開するうえで多様な技術人材の確保と育成を重視し、働きやすい環境整備を通じて技術競争力の源泉となる人材基盤を強化している。
07経営方針と課題 — 有報から
AI・データセンター需要を背景とした半導体の中長期的な成長を前提に、最先端プロセスへの技術対応と生産能力の拡充を経営の柱とする。研究開発への重点投資を継続し、次世代装置での技術的優位の維持を図る一方、市況変動に備えた事業基盤の強靭化を進める。
- 01AI・HBM・先端ロジック向けの最先端プロセスに対応する装置開発を継続し、技術的優位を維持すること
- 02半導体設備投資（WFE）のシリコンサイクルに伴う受注変動への耐性を高め、収益の安定化を図ること
- 03対中輸出規制など地政学的環境の変化に対応し、地域・顧客の分散を進めること
半導体設備投資（WFE）の循環に業績が強く連動し、市況悪化時には受注が急減する。
中国向け売上比率が高く、米国の対中半導体輸出規制の強化が業績に影響しうる。
海外売上比率が高く、円高進行は円換算での収益を目減りさせる。
大手半導体メーカーへの依存度が高く、特定顧客の投資動向が業績を左右する。
08投資の中身
売上高に対して高い比率の研究開発投資を継続し、AI・先端ロジック・メモリ向けの次世代プロセスに対応する装置技術の開発に注力している。
09同業のなかでの位置
10株価との連動
業績と株価の連動（実データ）
収録している8四半期の「営業利益」と「期末株価」から算出した参考値です。
収録期間では、本業の利益と株価が同じ方向に動く傾向がうかがえます。