任天堂7974有報もと概算
01事業の内容 — 有報から
任天堂は、据置と携帯を一体化したゲーム機「Nintendo Switch」とそのソフトウェアを企画・開発・販売する世界最大級のゲーム専業メーカーです。マリオ・ゼルダ・ポケモンといった強力な自社IP（知的財産）を軸に、ハードとソフトを一体で設計・展開する垂直統合モデルが特徴です。事業はソフトウェア、ハードウェア、モバイル・IP関連などで構成され、ゲーム機・ソフトの販売に加え、デジタル販売やオンラインサービスの会員収入も収益源です。極めて健全な財務基盤を持ちます。
02業績の推移
直近4四半期の売上は1.16兆円で、前年の同じ4四半期から-30.3%。営業利益率は24.3%、ROEは12.1%です。
| 期 | 売上 | 営業利益 | 利益率 | 純利益 | 株価 |
|---|---|---|---|---|---|
| 24Q1 | 4,610億円 | 1,420億円 | 30.8% | 1,420億円 | ¥7,350 |
| 24Q2 | 3,660億円 | 1,050億円 | 28.7% | 1,090億円 | ¥7,680 |
| 24Q3 | 5,460億円 | 1,510億円 | 27.7% | 1,420億円 | ¥8,190 |
| 24Q4 | 2,990億円 | 1,310億円 | 43.8% | 970億円 | ¥8,640 |
| 25Q1 | 3,470億円 | 958億円 | 27.6% | 1,006億円 | ¥8,260 |
| 25Q2 | 2,810億円 | 628億円 | 22.3% | 742億円 | ¥7,890 |
| 25Q3 | 3,450億円 | 928億円 | 26.9% | 852億円 | ¥9,120 |
| 25Q4 | 1,919億円 | 311億円 | 16.2% | 188億円 | ¥11,200 |
| 通期 | 売上 | 営業利益 | 利益率 | 純利益 | 売上YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| FY24 | 1.67兆円 | 5,290億円 | 31.6% | 4,900億円 | — |
| FY25 | 1.16兆円 | 2,825億円 | 24.3% | 2,788億円 | -30.3% |
03会社計画 — 26/3期 会社予想
会社計画は未収録です。営業利益率24.3%は電機・精密20社中6位で、業界平均17.4%との差は6.9ポイントです。
会社の見立て：2025年6月発売のSwitch 2を年度内1,500万台と想定。初期は量産立ち上げコスト等で利益率は抑制的。売上は大幅増収だが利益の伸びは限定的との計画。2025年3月期 決算短信（2025/5/8）会社計画
04財務の骨格 — P/L・B/S・CF
売上1.16兆円のうち、費用と税金などを引いて最後に残る純利益は2,788億円。
05株主への還元と持ち主
| 外国人株主計 | 49.2% |
| 日本マスタートラスト信託銀行 | 17.8% |
| 自己株式 | 12.8% |
| 個人・その他 | 12.8% |
| 日本カストディ銀行 | 7.4% |
06経営の体制
創造性を支える開発人材の育成や働きやすい環境整備に取り組み、IPを活かした顧客との長期的な関係づくりを含むサステナビリティ経営を進めているとみられる。
07経営方針と課題 — 有報から
自社IPを軸にハードとソフトを一体で提供する垂直統合モデルを強みとし、ゲーム機の世代交代を乗り越えながら安定した収益基盤を築く方針とみられます。デジタル販売比率の上昇やオンラインサービスの会員課金を通じ、ストック型収益の拡大を志向しています。テーマパークや映像など、IPを多方面に展開して顧客接点を広げる戦略もうかがえます。
- 01ゲーム機の世代交代期における業績変動を抑え次サイクルへ円滑に移行すること
- 02後継機の量産立ち上げと販売を計画通りに進めること
- 03スマホゲームやサブスクなど競合が広がるなかでの独自IPの魅力維持
据置型ゲーム機ビジネスは製品サイクルへの依存が大きく、世代交代期に業績が大きく振れやすい。
後継機の量産立ち上げや販売台数が想定を下回ると業績が下振れる可能性がある。
海外売上比率が高く、円高への反転が収益を目減りさせる要因となる。
スマホゲームやサブスクリプションサービスとの競合が収益環境に影響を及ぼし得る。
08投資の中身
独自の遊びを実現するハードウェアと、自社IPを活かしたソフトウェアの企画・開発に継続的に取り組み、娯楽体験の創出に注力しているとみられる。
09同業のなかでの位置
10株価との連動
業績と株価の連動（実データ）
収録している8四半期の「営業利益」と「期末株価」から算出した参考値です。
収録期間では、営業利益と株価が逆に動く傾向がうかがえます。金利・市況など業績以外の要因が効いている可能性があります。