三井物産8031有報もと概算
東証プライム・商社｜2025年3月期 通期
¥3,010 ▼18（-0.59%）
時価総額 8.5兆円｜2026年6月26日時点
概要詳細
三井物産は、金属資源・エネルギー・機械インフラ・化学品・鉄鋼製品・生活産業など多角的な事業を展開する総合商社。鉄鉱石・原油・LNGなどの上流資源権益に強みを持ち、資源分野の利益貢献が大きいのが特徴。トレーディングに加え事業投資を進め、世界60カ国以上に拠点を展開する。
稼ぐ力｜営業利益率
B（標準）6.5%
業種平均 8.1%
成長｜売上成長率
A（高い）+10.0%
業種平均 4.2%
効率｜ROE
A（高い）11.9%
業種平均 12.5%
体力｜自己資本比率
A（高い）44.9%
安定の目安 40.0%
割安さ｜PER
S（際立つ）9.8倍
業種平均 10.4倍
還元｜配当利回り
A（高い）3.3%
一般的な目安 2.0%
要旨商社の平均を下回る収益力。売上は堅調に増加、財務は厚め。
評価は S（際立つ）／ A（高い）／ B（標準）／ C（低め）／ D（弱い）の5段階。業種平均と一般的な目安による機械的な判定で、売買の推奨ではありません。
01何で儲けているのか
売上の約24%は「生活産業・その他」が占め、この事業の利益率は4.6%。全社の営業利益率は6.5%です。
売上はどこから14.7兆円
金属資源3.00兆円・20%エネルギー3.40兆円・23%機械・インフラ2.20兆円化学品2.60兆円・18%生活産業・その他3.50兆円・24%
↓ この売上から
何にいくら使い、いくら残ったか残り＝営業利益 9,500億円（6.5%）
費用13.8兆円・94%
↓ 残った9,500億円は、どの事業が稼いだか
利益の内訳セグメント計 9,500億円
金属資源3,100億円・33%エネルギー2,200億円・23%機械・インフラ1,600億円・17%化学品1,000億円生活産業・その他1,600億円・17%
金属資源は売上の20%で、利益の33%を稼ぐ。
提供価値
鉄鉱石・原油・LNGの上流権益を握る資源強者の総合商社。豪州ロブ・リバー等の鉄鉱石とモザンビーク・カタール等のLNGで稼ぎ、金属資源・エネルギーセグメントが純利益の過半を占める。トレーディングに加え事業投資（持分法投資）で配当・持分利益を積み上げ、当期純利益9,000億円超・ROE約12%を実現。
仕入れ先・パートナー
鉄鉱石権益
豪Robe River / 西豪州（BHP・Rio Tinto系JV）
鉄鉱石（持分生産）
金属資源の中核
原油・ガス権益
豪州・中東・北米シェール（権益生産）
原油・天然ガス（自社持分）
LNGプロジェクト
カタール / モザンビーク / 豪州（権益参画）
LNG引取権・持分配当
世界10件超のLNG権益
食料原料
豪州・南米の穀物・畜産生産者
穀物・食肉・飼料原料
機械・化学品
国内外メーカー（プラント・化学品）
インフラ機器・基礎化学品
三井物産（コア活動）
資源権益投資・開発
純利益の過半が資源鉄鉱石・原油・LNGの上流権益に出資し持分生産・配当を獲得
鉄鉱石原油・ガスLNG持分法投資
↓
トレーディング・物流
金属・エネルギー・化学品・食料をグローバルに売買・物流仲介
三国間貿易リスク管理サプライチェーン
↓
事業投資・経営参画
持分法投資多数IHHヘルスケア・IPP・モビリティ等の事業会社へ出資し経営に関与
IHHヘルスケアIPP発電モビリティ
↓
次世代・脱炭素
アンモニア・水素・CCS等のエネルギートランジション領域に先行投資
アンモニア水素CCS再エネ
顧客セグメント
鉄鋼メーカー
日本製鉄 / JFE / 中国・韓国高炉
鉄鉱石・原料炭の長期供給
金属資源セグメント中核
電力・ガス会社
JERA / 関西電力 / 東京ガス等
原油・LNG・天然ガスの供給
エネルギーセグメント中核
食品・飼料業界
国内食品・飼料メーカー
穀物・食肉・飼料原料の供給
ヘルスケア利用者
IHH病院（アジア最大級病院網）
出資と病院運営の支援
ヘルスケア成長領域
インフラ・産業
プラント・発電・モビリティ顧客
機械・化学品・IPP電力の供給
コストフロー（仕入れ先へ）
売上原価＋販管費等 約13.0兆円
売上フロー（顧客から）
収益（売上高） 約14.7兆円
営業利益
当期純利益 約9,003億円（ROE約12%）
02強みと、見ておくべきリスク
競争優位性
鉄鉱石・原油・天然ガスなど優良な上流資源権益による高い収益力と低コスト基盤。強固な財務体質（A格付）とグローバルなネットワーク、医療・ヘルスケアやモビリティなど非資源領域への事業投資による成長余地。
主なリスク
鉄鉱石・原油・銅など資源市況の変動が利益を大きく左右する資源依存度の高さ。為替（円高で海外権益益が目減り）、地政学リスク、脱炭素移行に伴う資源資産の座礁リスク、保有事業会社の業績悪化。