HOYA7741有報もと概算
01事業の内容 — 有報から
当社グループは、光学技術と精密研磨技術を基盤に、半導体用フォトマスクブランクスやHDD用ガラス基板などを扱う情報・通信（IT）分野と、眼鏡レンズ・コンタクトレンズ・医療用内視鏡などを扱うライフケア分野の二本柱で事業を展開する精密機器メーカーである。先端半導体の製造に不可欠なEUV向けマスクブランクスで圧倒的な市場地位を持ち、眼鏡レンズでも世界大手の一角を占める。光学・薄膜・研磨といったコア技術を複数の事業へ横展開し、ニッチ市場で高いシェアと収益性を実現している。相対的に軽い資産構成のもとで高い資本効率を維持している。
02業績の推移
直近4四半期の売上は8,660億円で、前年の同じ4四半期から+13.9%。営業利益率は29.6%、ROEは26.6%です。
| 期 | 売上 | 営業利益 | 利益率 | 純利益 | 株価 |
|---|---|---|---|---|---|
| 24Q1 | 1,860億円 | 520億円 | 28.0% | 440億円 | ¥16,800 |
| 24Q2 | 1,890億円 | 530億円 | 28.0% | 450億円 | ¥17,500 |
| 24Q3 | 1,910億円 | 540億円 | 28.3% | 460億円 | ¥18,200 |
| 24Q4 | 1,940億円 | 560億円 | 28.9% | 470億円 | ¥18,900 |
| 25Q1 | 2,120億円 | 620億円 | 29.2% | 490億円 | ¥19,200 |
| 25Q2 | 2,160億円 | 640億円 | 29.6% | 500億円 | ¥19,600 |
| 25Q3 | 2,180億円 | 650億円 | 29.8% | 510億円 | ¥19,800 |
| 25Q4 | 2,200億円 | 650億円 | 29.5% | 520億円 | ¥20,000 |
| 通期 | 売上 | 営業利益 | 利益率 | 純利益 | 売上YoY |
|---|---|---|---|---|---|
| FY24 | 7,600億円 | 2,150億円 | 28.3% | 1,820億円 | — |
| FY25 | 8,660億円 | 2,560億円 | 29.6% | 2,020億円 | +13.9% |
03会社計画 — 26/3期 会社予想
会社計画は未収録です。営業利益率29.6%は電機・精密20社中4位で、業界平均17.4%との差は12.2ポイントです。
会社の見立て：EUVマスクブランクスの旺盛な需要継続とライフケア（眼鏡レンズ・内視鏡）の堅調を見込む。為替前提は1ドル145円。累進配当を導入し配当性向40%を目標に掲げる（FY2025実績配当性向は約27.6%）。2025年5月1日発表
04財務の骨格 — P/L・B/S・CF
売上8,660億円のうち、費用と税金などを引いて最後に残る純利益は2,020億円。
05株主への還元と持ち主
| 外国人株主計 | 52.4% |
| 個人・その他 | 14.6% |
| 日本マスタートラスト信託銀行 | 13.2% |
| 国内法人・金融機関 | 9.5% |
| 日本カストディ銀行 | 6.8% |
| 自己株式 | 3.5% |
06経営の体制
専門性の高い技術人材の確保・育成と多様性の推進を重視し、視覚・健康分野での社会貢献や環境負荷低減をサステナビリティ経営の柱に据えている。
07経営方針と課題 — 有報から
コア技術を活かしたニッチトップ戦略により、参入障壁の高い領域で高シェア・高収益を追求する方針である。半導体分野の技術優位を維持しつつ、ライフケア分野のグローバル展開を進め、収益源の分散と持続的成長を図っている。
- 01先端半導体向けマスクブランクスの技術優位と供給能力を維持・強化すること。
- 02眼鏡レンズ事業における価格競争への対応とブランド価値の維持を図ること。
- 03半導体市況の循環に左右されにくい安定した収益基盤を構築すること。
半導体関連事業は半導体市場の循環的な需給変動の影響を受け、業績が振れやすい。
スマートフォンやPC向けHDD用ガラス基板は構造的な需要減少が続くおそれがある。
眼鏡レンズなどの分野で価格競争が激化し、収益性が低下する可能性がある。
海外売上比率が高いため、為替の変動が海外収益の円換算額に影響を及ぼす可能性がある。
08投資の中身
光学・薄膜・精密研磨などのコア技術を軸に、先端半導体向けマスクブランクスや眼鏡レンズ、医療機器などの分野で研究開発を進め、ニッチ市場での技術優位の維持を目指している。
09同業のなかでの位置
10株価との連動
業績と株価の連動（実データ）
収録している8四半期の「営業利益」と「期末株価」から算出した参考値です。
収録期間では、本業の利益と株価が同じ方向に動く傾向がうかがえます。