ブリヂストン5108有報もと概算
東証プライム・自動車｜2024年12月期 通期
¥6,480 ▲42（+0.65%）
時価総額 4.44兆円｜2026年6月26日時点
概要詳細
ブリヂストンは世界最大手のタイヤメーカー。乗用車・トラック・バス用に加え、鉱山・建設車両向け超大型タイヤ（ORR）や航空機用タイヤで高シェアを持つ。タイヤ事業が売上の約8割を占め、ソリューション事業（リトレッド・フリート管理）と多角化事業（化工品等）が残りを構成する。
稼ぐ力｜営業利益率
A（高い）10.9%
業種平均 8.6%
成長｜売上成長率
B（標準）+3.0%
業種平均 5.2%
効率｜ROE
A（高い）10.0%
業種平均 10.0%
体力｜自己資本比率
A（高い）56.8%
安定の目安 40.0%
割安さ｜PER
B（標準）15.6倍
業種平均 11.5倍
還元｜配当利回り
A（高い）3.2%
一般的な目安 2.0%
要旨自動車の平均を上回る収益力。成長は緩やか、財務は厚め。
評価は S（際立つ）／ A（高い）／ B（標準）／ C（低め）／ D（弱い）の5段階。業種平均と一般的な目安による機械的な判定で、売買の推奨ではありません。
01何で儲けているのか
売上の約81%は「タイヤ」が占め、この事業の利益率は12.0%。全社の営業利益率は10.9%です。
売上はどこから4.43兆円
タイヤ3.58兆円・81%ソリューション5,400億円
細い帯＝多角化・その他 3,100億円。内訳は裏の表にも
↓ この売上から
何にいくら使い、いくら残ったか残り＝営業利益 4,800億円（10.8%）
費用3.95兆円・89%利益4,800億円
↓ 残った4,800億円は、どの事業が稼いだか
利益の内訳セグメント計 4,800億円
タイヤ4,300億円・90%ソリューション400億円
タイヤは売上の81%で、利益の90%を稼ぐ。細い帯＝多角化・その他。
提供価値
タイヤ世界販売シェア首位級のグローバル・タイヤメーカー。鉱山・建設用超大型ラジアルタイヤ（ORR）の高収益事業と、リトレッド（更生タイヤ）×ソリューションのサブスク型ビジネスを武器に、新車装着→市販補修→ソリューションで顧客と長期的に繋がる。売上収益 約4.43兆円・調整後営業利益率 約10.9%。
仕入れ先・パートナー
天然ゴム
東南アジア（タイ・インドネシア）農園・自社農園
天然ゴム（タイヤ主原料）
原材料費 タイヤ原価の主因
合成ゴム・原料
JSR / 旭化成 / ENEOS等
合成ゴム・カーボンブラック・配合薬品
補強材
スチールコード・繊維メーカー
ビードワイヤー・タイヤコード（補強材）
石化原料
石油化学メーカー
石油由来原料（合成ゴム・薬品の上流）
設備・生産技術
国内外の機械メーカー
成形・加硫設備、ICTモノづくり機材
ブリヂストン（コア活動）
R&D・素材技術
グローバルR&D拠点ENLITEN技術や省資源・サステナブル素材でタイヤ性能と環境性能を両立
ENLITENサステナブル素材摩耗・転がり抵抗ソフトロボティクス
↓
タイヤ製造（プレミアム集中）
世界の工場でプレミアムタイヤと鉱山用ORRを生産、原価低減で約750億円改善
グローバル生産プレミアム特化ビジネスコストダウン
↓
ORR（鉱山・建設用）
高収益の柱超大型ラジアルタイヤを鉱山・建設機械向けに供給する高収益コア事業
超大型タイヤ鉱山車両高付加価値
↓
リトレッド＆ソリューション
Bandagでタイヤを更生し、デジタルで運行管理する従量課金型ソリューション
リトレッド（更生）Bandagフリート管理サブスク
顧客セグメント
自動車メーカー（OE）
トヨタ・VW・GM等の完成車メーカー
新車装着用タイヤを純正供給
新車装着（OE）チャネル
市販・補修（REP）
タイヤ館・コクピット等の販売網
交換需要の市販用タイヤ（最大の収益源）
市販補修が利益の柱
鉱山・建設会社
資源メジャー・鉱山オペレーター
鉱山ダンプ向け超大型ORRタイヤ
高単価・高採算
運送・フリート
物流・トラック運送事業者
リトレッド＋運行ソリューションで総コスト削減
航空・特需
航空会社・防衛・建機メーカー
航空機タイヤ・防振ゴム等の化工品・多角化
コストフロー（仕入れ先へ）
材料費＋製造・販管費 約3.95兆円（原材料費が主因）
売上フロー（顧客から）
売上収益 約4.43兆円（前期比+2.7%）
営業利益
調整後営業利益 約4,833億円（約10.9%）
02強みと、見ておくべきリスク
競争優位性
世界150超の国・地域に展開する販売網と現地生産体制。鉱山・航空機など高付加価値プレミアム領域での圧倒的シェアと、リトレッド（更生タイヤ）を軸とした循環型ソリューション事業。「BRIDGESTONE」ブランド力。
主なリスク
天然ゴム・原油由来原材料の価格変動、為替変動、北米・欧州の景気減速による商用車・鉱山需要の鈍化、EV化に伴うタイヤ特性要求の変化、新興国メーカーとの価格競争。